開発学の国際ジャーナル"Development Policy Review"誌の最新号（第33巻第6号）に拙稿'Comparing Public Attitudes towards Aid to Developing Countries between ‘Traditional’ and ‘Emerging’ Donors: The Case of Japan and Korea'が掲載されました。
"Development Policy Review"誌は電子ジャーナルで、拙稿のURLは下の通りです。 電子ジャーナルの契約をしている機関からアクセスするか、費用を支払っていただかないと全文はお読みいただけませんが、要旨と参考文献はご覧いただけます*1
この論文では日本と韓国での調査データを用い、途上国への援助について、両国の世論を分析したものです。本来ならランダムサンプリングによる全国調査データを用いるべきでしょうが、今回は地域・年代とも限られたデータを用いました。ただ、両国で標本の設計を揃えているので（大都市の比較的若年層）、国際比較のための条件はクリアしていると考えています。また、両国のデータを比較分析することで、欧米・日本等の伝統的ドナーと、韓国・中国・東南アジア諸国等の新興ドナー*2との間で、途上国援助に関する世論にどのような共通点・相違点があるのかを解明する手がかりも提供できたかと思っています。
なお、この論文で利用したデータは、2008年より文部科学省の大学院教育改革支援プログラム（大学院GP）に採択された「海外大学共同による比較調査研究型教育〜アジアと欧米をつなぐ国際的な社会調査研究のスペシャリスト育成〜」の一環として、立命館大学社会学研究科と韓国・中央大学校社会学部が共同で実施した第1回日本・韓国国際調査によるものです。この調査で私が組み込んだ独自設問の回答を基に分析を行い、結果を論文にまとめて投稿し、時間はかかりましたが、何とか公刊することができました。
……と書き出せばいろいろな思いが湧いてきますが、それを書くとキリがないので省略させていただくとして。
あらためまして、調査の機会を与えていただいた立命館・中央の皆様、調査にご協力いただいた皆様に感謝申し上げます。ありがとうございました。そして、감사합니다！
